Accounting

企業がKAM対応に向き合わないことの落とし穴

(記事にはプロモーションが含まれることがあります。)  

初登壇。今日は、一般財団法人産業経理協会サンで、研修動画を配信するための収録を行ってきました。テーマは、「KAMの早期適用分析と対応課題」。少し前にブログ記事「KAM対応のスペシャリストにお任せ」でお話ししていたものです。

 このセミナーは、同協会における監査役員業務研究会で提供されるものです。監査役等に向けて、2020年3月期の上場企業におけるKAM早期適用の事例を分析した結果をお伝えしてきました。

 分析結果の総括は、ひとこと。「企業と監査人との協議状況が透けてみえた」。分析前に想定していた状況以上に、KAMと企業の開示とを照らし合わせると、いろんなことが理解できるのです。事例を通じて、そのことを説明してきました。

 ボクの講義部分が、前半と後半とで90分。また、弁護士の中西和幸先生がコーディネーターとして、講義の内容を整理したり、質問を投げかけたりとする時間も別途、用意されています。すべて合わせると、2時間前後の研修に仕上がったのではないでしょうか。

 こちらのブログにお越しの方々にも、ぜひ、ご覧頂きたい。ただ、監査役員業務研究会だけの提供のようなので、当会にご参加される他は視聴の機会がないかと。そこで、結論だけ共有いたしますね。

 2020年3月期におけるKAM早期適用の事例をすべて分析した結果は、企業は監査人とKAMについて早く、かつ、深く協議せよ、ということ。そのための観点やチェックポイントは、また、機会があれば紹介しますが、この結論に尽きます。

 経営者や監査役等が財務報告の説明責任を果たす意識がない、あるいは、弱いと、KAMと企業の開示とを照らし合わせたときに、投資家やアナリストから質問攻勢を受けるでしょう。あるいは、専門誌の分析として指摘されかもしれません。いずれにせよ、望まない状況のはずです。

 研修でお話した内容は、このブログでシリーズ投稿していた「財務報告の流儀」から抜粋して整理し直したものです。その一部が、お試し版のレポートにも掲載されています。こちらから無料で入手できますよ。

クリックして、「財務報告の流儀(お試し版)」を入手する

P.S.

2020年3月期のKAM早期適用事例の解説は、書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』(同文舘出版)として発売されました!

 

 

 

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