竹村純也プロフィール

 

氏名・略歴

竹村純也(たけむら じゅんや)

公認会計士。竹村純也公認会計士事務所 所長。

財務報告を中心としたアドバイザリー業務やコンサルティング業務を行う。また、経営者の想いを伝えて財務報告の利用者との建設的な対話をより促していく「ダイアローグ・ディスクロージャー」を探究している。

1993年から2020年まで、上場企業や上場準備会社を中心として会計監査を行ってきた。2021年からは、上場企業以外の監査を専門とするやまなみ監査法人のパートナーとして監査業務を行っている。会計や監査に関するセミナーや研修の講師、執筆なども行う。

その他、2017年度から2019年度まで税理士試験の試験委員を務めた。2021年度からは、日本大学商学部にて非常勤講師も務める。

 

KAM関連の主な活動(セミナーや研修を除く)

  • 2019年8月、日本監査研究学会の第42回全国大会にて、「リスクの粒度とKAMの情報価値」を発表する。
  • 2020年6月、著書『ダイアローグ・ディスクロージャー KAMを利用して「経営者の有価証券報告書」へとシフトする』(同文舘出版)を発刊する。
  • 2020年11月、日本内部統制研究学会の第13回年次大会にて、「KAMと内部統制報告制度との関係」を発表する。
  • 2020年12月に発売された専門誌『Accounting(企業会計) 2021年1月号』(中央経済社)の特集「会計人の視点31」では、学界・実務界で活躍する31名のひとりとして、「伝わる財務報告の新常識」を寄稿する。

 

  • 2021年2月、著書『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』(同文舘出版)を発刊する。
  • 2021年3月、「英国事例から学ぶKAMの検討ポイント」『旬刊経理情報』(2021年4月1日号)を寄稿する。
  • 2021年7月17日、日本監査研究学会の第43回東日本部会にて、「統合報告の保証業務における『主要な検討事項』の有用性」を発表する。
  • 2021年8月、「英国の開示事例から学ぶ 収益認識基準への監査役等の対応ポイント」『旬刊経理情報』(2021年8月20日・9月1日合併号)を寄稿する。
  • 2021年11月、「決算開示のトレンド2021 監査上の主要な検討事項(KAM)」『企業会計』(2021年12月号)を寄稿する。
  • 2022年1月、「先行する英国企業のKAM事例等から学ぶ 気候変動関連の会計・監査対応」『旬刊経理情報』(2022年2月1日号)を寄稿する。
  • 2022年2月、「英国事例から学ぶ 適用2年目以降のKAM対応の留意点」『旬刊経理情報』(2022年2月20日号)を寄稿する。

  

主な書籍

 

  • 2013年11月には、『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務』(中央経済社)を発刊。日本公認会計士協会の監査委員会報告第66号「繰延税金資産の回収可能性の判断に関する監査上の取扱い」が実務上のガイドラインとして機能していた当時、繰延税金資産の回収可能性だけにフォーカスした内容として特徴がある。
  • 2016年3月には、企業会計基準委員会から企業会計基準適用指針第26号「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」が公表されたことを受けて、『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務〈全面改訂版〉』を発刊。本書では、「分類判定チェックリスト」や同適用指針の16項に基づく判定など、実務的な判断について解説している。

 

  • 2020年6月には、『ダイアローグ・ディスクロージャー -KAMを利用して「経営者の有価証券報告書」へとシフトする- 』(同文舘出版)を発刊。経営者をはじめとした企業の方々の意識を変革するために、KAMの導入をきっかけとして企業グループの多くの人たちを財務報告に巻き込む方法を提案する。日本でKAMの早期適用が始まる前に、海外の10のKAM事例をポイントとともに解説する。

 

  • 2021年2月、著書『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―(同文舘出版)を発刊。2020年3月期にKAMが早期適用された上場企業44社すべてについて、KAMを解説する。

 

 

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