寄稿一覧

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竹村純也が2013年以降に発表してきた寄稿を一覧で掲載しています。

KAM(監査上の主要な検討事項)、後発事象、サステナビリティ開示、気候会計、監査・財務報告を中心に、制度と実務をつなぐ論考を継続的に発信してきました。

各テーマに関する執筆・講演・研修等をご検討の際にも、これまでの発信内容と問題意識をご確認いただけます。

執筆・講演・研修のご相談は、お問い合わせページより承っております。

【主なテーマ】

主に次のテーマについて寄稿しています。
KAM(監査上の主要な検討事項)/後発事象/サステナビリティ開示/気候会計/監査・財務報告 

【主な掲載媒体】

これまでの主な掲載媒体は次のとおりです。
旬刊経理情報/企業会計/産業經理/月刊監査役/PRONEXUS SUPPORT

【年度別一覧】

2013年以降の寄稿実績を、掲載年ごとに一覧で掲載しています。関心のあるテーマや時期に応じて、発信内容の広がりや問題意識の変遷をご確認いただけます。

 

  • 『問いかける監査』による会計不正リスクへの関与― 判断形成と前提条件を理解するために、監査役等は何を問うべきか ―

『月刊監査役』(785号 2026年3月号)
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  • 日本基準適用会社もIAS1号の規定等を参考に 財務諸表とサステナビリティ開示の整合性と監査対応

『旬刊経理情報』(2025年12月1日号、No.1761)
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  • 後発事象をめぐる基準開発の本質を問う

『企業会計』(2025年10月号)
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  • 英国KAM事例分析から学ぶ新リース会計基準移行の留意点

『旬刊経理情報』(2025年2月10日号、No.1734)
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  • 後発事象の注記における『取締役会の決議日』の要否

PRONEXUS SUPPORT(2025/1/28)[会員限定]
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  • エネチェンジ社のKAMをもとに検証 監査報告を通じたコミュニケーション機能はどうあるべきか

『旬刊経理情報』(2024年9月10日号、No.1720)
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  • 既存の会計基準の運用でカバーする気候会計

『産業經理』(Vol.83、No.4 2024)
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  • 「財務報告におけるサステナビリティ開示への経理部門の関与のポイント」

『旬刊経理情報』(2024年1月1日号、No.1698)
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  • 「なぜ、日本企業は会計に気候変動の影響を考慮しないのか」

『産業經理』(Vol.83、No.3 2023)
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  • 気候変動の開示で会社法決算が不安定に

『産業經理』(Vol.83、No.2 2023)
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  • 果たして、KAMに「税務の専門家」は必要か

PRONEXUS SUPPORT(2023/5/18)[会員限定]
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  • 有報『監査役監査の状況』のヒントも? 『監査人の交代』の英国KAM事例

PRONEXUS SUPPORT(2023/5/9)[会員限定]
関連リンク:掲載先関連記事

 

  • 気候変動でレジェンド問題が再燃か

『産業經理』(Vol.83、No.1 2023)
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  • 企業が看過してはいけない、KAMのあの記載

PRONEXUS SUPPORT(2023/4/18)[会員限定]
関連リンク:掲載先関連記事

 

  • 監査人交代時に企業が注意したいKAMのポイント

PRONEXUS SUPPORT(2023/3/30)[会員限定]
関連リンク:掲載先関連記事

 


  • なぜ、有報にはSDGsではなくTCFDなのか

PRONEXUS SUPPORT(2022/12/20)[会員限定]
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  • 日本企業が知らない『気候変動の会計』

PRONEXUS SUPPORT(2022/09/13)[会員限定]
関連リンク:掲載先関連記事

 

  • 統合報告の保証業務における『主要な検討事項』の有用性

『現代監査No.32』
関連リンク:関連記事1関連記事2

 

  • もしも、英国の監査委員会が、有報の『監査役監査の状況』を記載したら

PRONEXUS SUPPORT(2022/05/31)[会員限定]
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  • 唐揚げランチと収益認識の会計方針

PRONEXUS SUPPORT(2022/04/07)[会員限定]
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  • 英国事例から学ぶ 適用2年目以降のKAM対応の留意点

『旬刊経理情報』(2022年2月20日号、No.1636)
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  • 先行する英国企業のKAM事例等から学ぶ 気候変動関連の会計・監査対応

『旬刊経理情報』(2022年2月1日号、No.1634)
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  • 決算開示のトレンド2021 監査上の主要な検討事項(KAM)

『企業会計』(2021年12月号)
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  • 見積開示会計基準に基づく注記はシグナルか、ノイズか

PRONEXUS SUPPORT(2021/08/27)[会員限定]
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  • 英国の開示事例から学ぶ 収益認識基準への監査役等の対応ポイント

『旬刊経理情報』(2021年8月20日・9月1日合併号、No.1620)
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  • KAMと内部統制報告制度との関係

『内部統制 Internal Control No.13』(March 2021)
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  • 英国事例から学ぶKAMの検討ポイント

『旬刊経理情報』(2021年4月1日号、No.1607)
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  • 伝わる財務報告の新常識

『企業会計』(2021年1月号)
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  • 在庫管理――調達・製造・供給・棚卸の各局面で流動性を確保する

『企業会計』(2020年8月号)
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  • 解題深書 会計方針開示の歴史から見つめ直す財務報告

『企業会計』(2020年3月号)
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  • 日本内部統制研究学会第11回年次大会レポート

『会計・監査ジャーナル』(2019年1月号)
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  • 『監査の失敗』事例からの学び方

『企業会計』(2017年2月号)
関連リンク:掲載先

 


  • 会計上の“重要性”の勘所〈下〉事例分析編

『旬刊経理情報』(2015年3月10日号、No.1407)[共著]
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  • 会計上の“重要性”の勘所〈上〉考え方編

『旬刊経理情報』(2015年3月1日号、No.1406)[共著]
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  • 2種類の漏れに着目した関連当事者の開示

『旬刊経理情報』(2014年2月1日号、No.1370)
関連リンク:掲載先

 


  • 関係会社注記と一体化した関係会社取引の識別・集計

『旬刊経理情報』(2013年12月20日号、No.1367)
関連リンク:掲載先

 

  • 関連当事者の一覧リストを作成する2つのアプローチ

『旬刊経理情報』(2013年11月20日号 No.1364)
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  • 財務報告の後発事象に係る内部統制の課題と対応

『内部統制 Internal Control No.5』(March 2013)
関連リンク:掲載先

 

  • パターン別に要件と勘所を押さえる 税効果会計上の会社区分変更の判断ポイント

『旬刊経理情報』(2013年2月10日号 No.1338)
関連リンク:掲載先

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