（記事にはプロモーションが含まれることがあります。）
文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。
そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。
（１）事例
証券コード 8802
会社名 三菱地所㈱
業種 不動産業
開示書類 有価証券報告書
決算日 2020年3月31日
監査法人 ＥＹ新日本有限責任監査法人
会計方式 日本基準
（２）早期適用によるKAM
連結財務諸表に対するKAM
- 不動産ファンドに対する不動産売却に係る収益認識
- 再開発事業に関連する有形固定資産の評価
- 分譲マンション開発用土地の評価
個別財務諸表に対するKAM
- 不動産ファンドに対する不動産売却に係る収益認識
- 再開発事業に関連する有形固定資産の評価
（いずれも連結のKAMと同一の内容であるため、記載の省略を適用している）
今回の事例から学ぶべきポイントは、次の3点です。
- KAMで用いられたキーワードが有価証券報告書に記載されていない場合
- KAMの手続スコープから社内体制の問題が浮かび上がる
- 企業の開示はKAMと不整合ではいられなくなる
同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。 （注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）
P.S.
この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。
