『すぐに使える 後発事象の会計・開示実務』中央経済社（2022/7/27）

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『伝わる開示を実現する「のれんの減損」の実務プロセス』中央経済社（2022/7/13）

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『事例からみるKAMのポイントと実務解説： 有価証券報告書の記載を充実させる取り組み』同文舘出版 (2021/2/8)

2020年3月期にKAMが早期適用された上場企業44社すべてについて、KAMを解説する。

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『ダイアローグ・ディスクロージャー －KAMを利用して「経営者の有価証券報告書」へとシフトするー 』同文舘出版 (2020/6/10)

経営者をはじめとした企業の方々の意識を変革するために、KAMの導入をきっかけとして企業グループの多くの人たちを財務報告に巻き込む方法を提案する。日本でKAMの早期適用が始まる前に、海外の10のKAM事例をポイントとともに解説する。

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『M&A会計の実務』税務経理協会 (2018/2/26)

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『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務〈全面改訂版〉』中央経済社 (2016/3/1)

企業会計基準委員会から企業会計基準適用指針第26号「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」が公表されたことを受けて、『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務〈全面改訂版〉』を発刊。本書では、「分類判定チェックリスト」や同適用指針の16項に基づく判定など、実務的な判断について解説している。

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『会計不正～平時における監査役の対応』LABO (2015/3/30) （注）遠藤元一弁護士との共著

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『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務』 中央経済社 (2013/11/23)

日本公認会計士協会の監査委員会報告第66号「繰延税金資産の回収可能性の判断に関する監査上の取扱い」が実務上のガイドラインとして機能していた当時、繰延税金資産の回収可能性だけにフォーカスした内容として特徴がある。

（注）2016年3月に、『税効果会計における 繰延税金資産の回収可能性の実務〈全面改訂版〉』を発売している。

『後発事象の実務』 中央経済社 (2012/10/24)

日本で初めて後発事象をテーマにした書籍として特徴がある。日本監査研究学会の2013度監査研究奨励賞を受賞した。

（注）2022年7月に、後発事象の徹底解説【決定版】かつ【完全版】として『すぐに使える 後発事象の会計・開示実務』を発売している。

『すらすら在庫管理』 中央経済社 (2012/3/24)

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『会計が世界一シンプルにつかめる本』 明日香出版社 (2010/9/13)

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『会社経理実務辞典』 日本実業出版社 (2009/10/2)　（注）執筆者代表および部分執筆

『道具としての会計入門 これならわかる会計監査』 日本実業出版社 (2008/7/17)

『内部統制のしくみはこうつくる』 日本実業出版社 (2007/3/15)