文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。

　そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。

（１）事例

証券コード　8214

会社名　㈱ＡＯＫＩホールディングス

業種　小売業

開示書類　有価証券報告書

決算日　2020年3月31日

監査法人　ＰｗＣあらた有限責任監査法人

会計方式　日本基準

（２）早期適用によるKAM

連結財務諸表に対するKAM

• 新型コロナウイルス感染症拡大が財務報告に与える影響
• ファッション事業における店舗固定資産の減損損失の認識
• エンターテイメント事業における店舗固定資産の減損の兆候判定

個別財務諸表に対するKAM

• 不動産賃貸事業に係る表示方法の変更

　今回の事例から学ぶべきポイントは、次の3点です。

• 監査役とのコミュニケーションの一覧表が掲載された背景
• KAMに取り上げられない「繰延税金資産の回収可能性」の理由
• 同一の会計上の見積りでも主要な仮定を書き分ける

　同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。 （注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）

P.S.

この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。