ライティングに関する記事が、三度の飯より好き。はっ、自分は今、嘘をついてしまいました。ライティングは三度の飯の次に好きなものでした。

　そんなボクが、ライティングに関する記事を見かけたら、じっとはしていられない。今週の週刊ダイヤモンドが、「伝える！ 震わす！ビジネスパーソンのための書く力。」という特集を組んでいるとあっちゃ、黙ってはいられない。

　目次を見てみると、糸井重里サンのインタビューがあり、また、ボクが著者買いする国立国語研究所教授の石黒圭サンのインタビューもあり、さらに、青年失業家を自称する田中泰延サンのインタビューもあるときたら、もう、じっとはしていられません。思わず、書店に走って買いましたよ。

　この特集記事を読んでいて、「あ～、あるある」と頷くところもあれば、「へえ～、なるほど～」と新しい発見をすることもありました。特に気づきとなったのは、アメリカの事情。

　記事によれば、アメリカでは、「平易記載法」なる法律があるそうで。調べてみると、2010年にオバマ元大統領によって法律に署名された法律のようで。英語を母国語としない人も含めて英文の書類を理解できる状態を目指したもの。

　驚いたのは、米国証券取引委員会、つまり、SECが、そのための「プレーン・イングリッシュハンドブック」なるものを発行していること。なんでも、悪文に共通する問題点を挙げているそうです。

▼プレーン・イングリッシュハンドブックはこちらから。
A Plain English Handbook　How to create clear SEC disclosure documents

　記事によれば、長い文章はダメだとか、抽象的な言葉はダメだとか、読みづらいデザインとレイアウトはダメだとかが列挙されています。それぞれは、確かになるほどと思わせるようなもの。

　しかし、そのダメな事項をいかに回避して記述させるかが、実務としては関心が高くなります。いくらお題目だけ立派でも、実践されなければ何の意味もないからです。ほら、お偉いサンが、こうしたお題目をひたすら叫んでいるケースがありますが、実践されないため、まったく意味がありません。

　実務に適用するなら、例えば、「長い文章はダメ」については、１文は具体的に何文字までと指定する必要があります。また、「抽象的な言葉がダメ」については、要注意リストを作成する必要があります。さらに、「読みづらいデザインとレイアウトはダメ」については、あらかじめ用意したフォーマットを活用していく必要があります。

　こうして、お題目だけではなく、具体的に実践できるように手取り足取り面倒を見るのが実務。いくら整備が良くても運用ができなければ、期待した効果が得られないのです。

　ボクが関心のあるのは、こうしたお題目ではなく、具体的な実務展開のほう。お題目は研究者たちが日夜、分析と実証を繰り返しているため、実務家はその果実を得れば良い。いかに、成果のある研究結果を、実務で運用していくかが実務家の腕の見せ所。

　というワケで、今週号の週刊ダイヤモンドを読みながら、実務展開をどうしようかと考えています。面白んだな、これが。やっぱり、ライティング系の話は好きです。