文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。

　そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。 　

（１）事例

証券コード　6758

会社名　ソニー㈱

業種　電気機器

開示書類　有価証券報告書

決算日　2020年3月31日

監査法人　ＰｗＣあらた有限責任監査法人

会計方式　SEC基準

（２）早期適用によるKAM

連結財務諸表に対するKAM

・日本の連結納税グループに係る繰延税金資産の回収可能性

・保険契約債務及び繰延保険契約費

個別財務諸表に対するKAM

・市場価格のない子会社株式の評価

　今回の事例から学ぶべきポイントは、次の2点です。

・KAMでの要約が、企業の開示の趣旨を変えかねない

・「たらればリスク」はKAMとして適格か

　同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。（注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）

P.S.

この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。