Accounting

財務報告の流儀 Vol.022 AOKIホールディングス、PwCあらた

(記事にはプロモーションが含まれることがあります。)  

 文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。

 そこで、KAM(監査上の主要な検討事項)を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。

(1)事例

証券コード 8214

会社名 ㈱AOKIホールディングス

業種 小売業

開示書類 有価証券報告書

決算日 2020年3月31日

監査法人 PwCあらた有限責任監査法人

会計方式 日本基準

(2)早期適用によるKAM

連結財務諸表に対するKAM

  • 新型コロナウイルス感染症拡大が財務報告に与える影響
  • ファッション事業における店舗固定資産の減損損失の認識
  • エンターテイメント事業における店舗固定資産の減損の兆候判定

個別財務諸表に対するKAM

  • 不動産賃貸事業に係る表示方法の変更

 今回の事例から学ぶべきポイントは、次の3点です。

  • 監査役とのコミュニケーションの一覧表が掲載された背景
  • KAMに取り上げられない「繰延税金資産の回収可能性」の理由
  • 同一の会計上の見積りでも主要な仮定を書き分ける

 同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。 (注:無料の「財務報告の流儀(お試し版)」はこちらから。)

 

P.S.

この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』(同文舘出版)はこちら。

 

 

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