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文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。
そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。
（１）事例
証券コード 8214
会社名 ㈱ＡＯＫＩホールディングス
業種 小売業
開示書類 有価証券報告書
決算日 2020年3月31日
監査法人 ＰｗＣあらた有限責任監査法人
会計方式 日本基準
（２）早期適用によるKAM
連結財務諸表に対するKAM
- 新型コロナウイルス感染症拡大が財務報告に与える影響
- ファッション事業における店舗固定資産の減損損失の認識
- エンターテイメント事業における店舗固定資産の減損の兆候判定
個別財務諸表に対するKAM
- 不動産賃貸事業に係る表示方法の変更
今回の事例から学ぶべきポイントは、次の3点です。
- 監査役とのコミュニケーションの一覧表が掲載された背景
- KAMに取り上げられない「繰延税金資産の回収可能性」の理由
- 同一の会計上の見積りでも主要な仮定を書き分ける
同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。 （注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）
P.S.
この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。
