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サステナビリティ開示の書き方をフォローしていくなら

情報発信することの責任の重さを痛感します。というのも、2023年4月19日に収録したセミナーが、1ヶ月を経ても視聴されているから。

そのセミナーとは、「【速報版!】2023年3月期の有報サステナビリティ開示の書き方講座」です。2023年3月期から有価証券報告書で開示が義務化されるサステナビリティ情報について、制度内容だけではなく、具体的な書き方まで解説した内容です。

 

視聴の2つの波

このセミナーは、収録したものを後日配信する形式のため、視聴は2023年4月26日から開始していました。ところが、この時期は、3月末決算の会社では決算の真っ最中。少なくとも経理関係者は、決算短信や会社法の開示以外のことには対応できないような状況もあるでしょう。

主催者の株式会社プロネクサスさんには、可能な限り、早く視聴できるよう、ご対応いただきました。それでも視聴開始が決算の時期と被ったのは、セミナー資料を作成する時間が必要だったからです。

ところが、おかげさまで、セミナーの視聴期間が始まるやいなや、多くの方々にご覧いただけたようです。おそらくは、サステナビリティ開示を担う部署が経理ではない会社の方々だと推測しています。

一方で、サステナビリティ開示も経理関係者が中心となって進めていく会社もあるはず。そこでのご担当者がセミナーをご覧になるとしたら、決算短信や会社法決算への対応が落ち着く5月中旬以降でしょう。そう予想していたところ、実際、最近の視聴が増えている模様です。

 

視聴期間が過ぎたら、どうなる?

もちろん、ご覧になっているのは、3月末決算の会社の方々だけとは限りません。これから決算を迎えていく会社のご担当者もいらっしゃるでしょう。ただし、視聴期間は、2023年6月26日で終わる予定のため、残り1ヶ月を切った状況です。

期間延長がなければ、2023年6月以降に決算を迎える企業の方々にとって、このセミナーを視聴する機会はありません。すると、開示に迫られながらも、具体的な書き方についてヒントが得られないまま。

サステナビリティ開示をめぐる状況は、急速に進展しています。今後、近いうちに関連する基準が新設されることもあれば、諸外国で関連するガイドラインが公表されることもあるでしょう。一方で、開示の実務も世界中で積み上がっていきます。

 

継続的にフォローしていくなら

そう考えると、サステナビリティ開示について継続的に情報発信していく必要があることは明らか。また、書き方セミナーを開催した以上、フォローしていく責務もあります。このまま放置というわけにはいきません。

そこで、何か、継続的に情報を発信していく環境を作りたいと考えています。具体的には、先行する海外の開示について紹介していけたらと。また、サステナビリティ開示に関連する海外の情勢をお知らせすることも必要でしょう。さらに、書き方に主眼を置くと、ライティングに関する解説もあると良いかもしれません。

しかも、世界の流れは、財務報告の文脈におけるサステナビリティ情報の開示です。統合報告書やサステナビリティ報告書ではなく、財務報告という点を看過してはなりません。それに関連して、ボクは以前から「財務報告の専門家」という肩書きを使うことがありました。実際、このブログのプロフィールでも、そう記載しています。なら、出番ですよね。

ということで、今日の2023年5月30日、そんな想いを発信します。必要とする方々に届きますように。

P.S.

サステナビリティ開示の継続的な情報発信として、2023年6月2日から、ブログで特別記事「サステナビリティ開示の最前線」を始めました。その趣旨や内容は、ブログ記事「投資家の期待に沿ったサステナビリティ開示を書くために」をご覧ください。

また、その第1弾として「サイバーセキュリティを有報のサステナビリティ開示とするなら」も同時にアップしましたよ。

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