サステナビリティ開示で注意すべきは、なんといっても、「コネクティビティ」（Connectivity）。財務諸表と関連性のあるサステナビリティ開示に努めなければなりません。

最近、海外で、これら不整合を指摘した事例を豊富にまとめたレポートが公表されました。これを読み進めていく中で目に浮かんだのは、会社の開示担当者が監査法人と協議している光景です。近い将来の監査現場のやりとりに、ちょっと聞き耳を立ててみませんか。

20xx年6月xx日、会議室

「急に、経理部長をお呼び立てして申し訳ありません」

「どうしたんですか。有報をチェックしてもらっているときに、会計士さんから相談があると言われると、ドキッとしますよ」

「ちょうど今、サステナビリティ開示に目を通していました。それによると、御社が2030年以降の排出量目標を達成するにあたって、２つのロードマップがあるようです」

「ああ、あれね。うちのサステナビリティ推進部が開示の文章を頑張って仕上げてくれましたよ。まさか、グリーンウオッシュって言いたいの？　うちは、ちゃんと検討している実態があるよ」

「いえ、そういう話ではありません。ロードマップのひとつとして記載されていのが、蒸気を発生させるボイラーが2050年までにすべて交換が必要になる旨でした」

「そう、どうやら、そういう方向で話が進んでいるみたいでね。期末前の社内会議でも報告されていたし」

「その話を会社法監査のときに伺っていなかったため、改めての検討をお願いしたいのです」

「どういうこと？」

この続きは、サブスクリプション・サービスにログインして、ご覧ください。