文豪ゲーテなら、財務報告の流儀を求めるに違いありません。なぜなら、「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」という言葉を残しているから。

　そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。

（１）事例

証券コード　3231

会社名　野村不動産ホールディングス㈱

業種　不動産業

開示書類　有価証券報告書

決算日　2020年3月31日

監査法人　ＥＹ新日本有限責任監査法人

会計方式　日本基準

（２）早期適用によるKAM

連結財務諸表に対するKAM

・住宅分譲目的で保有する不動産の評価

・販売目的で保有する収益不動産の評価

・賃貸事業目的で保有する不動産の減損

個別財務諸表に対するKAM

・（ないと判断）

　この事例から学ぶべきポイントは、次の３点です。

・潜在的な影響を推測するために必要な記載

・企業が専門家を利用するときの今後の対応

・KAMはないと判断した事例の影響

　同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。（注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）

P.S.

この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。