文豪ゲーテが開示責任者なら、財務報告の流儀を求めたことでしょう。「一つのことが万人にあてはまりはしない。めいめい自分にふさわしい流儀を求めよ」と話していたのだから。

　そこで、KAM（監査上の主要な検討事項）を早期適用した事例から、財務報告のあり方について考えていく連載が、この「財務報告の流儀」シリーズ。今回は、次の事例を取り上げていきます。

（１）事例

証券コード　7203

会社名　トヨタ自動車㈱

業種　輸送用機器

開示書類　有価証券報告書

決算日　2020年3月31日

監査法人　ＰｗＣあらた有限責任監査法人

会計方式　SEC基準

（２）早期適用によるKAM

連結財務諸表に対するKAM

• 製品のリコール等の市場処置にかかる債務
• 小売債権に対する金融損失引当金

個別財務諸表に対するKAM

• 製品のリコール等の市場処置にかかる債務（連結のKAMと同一内容。省略はしていない）

　今回の事例から学ぶべきポイントは、次の3点です。

• 会計上の見積りに関する主要ではない仮定
• 記述情報を充実させようと取り組んでいる場合の留意事項
• 早期適用においてKAMの参照先はどう記載されたか

　同社の有価証券報告書をご準備いただき、実際の開示を確認しながら、財務報告のあり方を学んでいきましょう。いかに財務報告を良くしていくかに真摯に向き合っている人だけ、この先にお進みください。 （注：無料の「財務報告の流儀（お試し版）」はこちらから。）

P.S.

この解説がベースになった書籍『事例からみるKAMのポイントと実務解説―有価証券報告書の記載を充実させる取り組み―』（同文舘出版）はこちら。