サステナビリティ開示に最も必要なことは、開示するための活動です。サステナビリティ関連の活動が十分でなければ、開示するための素材が少なくなるからです。このように、サステナビリティに関連した活動が伴っていなければ、開示には至らないのです。

また、2023年3月期から有価証券報告書に義務化されたサステナビリティ開示の状況からは、全体的に気候変動に偏っている感が否めません。もちろん、気候変動への対策は必要です。しかし、その企業の置かれた状況に照らした場合、果たして気候変動だけなのかが疑問視されることもあるでしょう。

そこで、そもそも何を自社のサステナビリティ課題とすべきなのか、また、それに関連する活動にはどのようなものがあるのかのポイントが得られるよう、IFRSサステナビリティ開示基準を解説するセミナーを開催します。

セミナーを主催するのは、一般財団法人産業経理協会さんです。財務報告に真摯に向かっている企業を多く会員に抱える組織として、著名な講師を招いてのセミナーを数多く開催しています。

そうした中で、「サステナビリティ開示の最前線―IFRSサステナビリティ開示基準の確認を含めた対応課題の検討―」をテーマしたセミナーを開催します。そこでは、最新の情報も交えながら、ISSBによるS1基準やS2基準の内容を解説していきます。関連する開示事例も紹介していくため、何を開示すべきか、また、どのような活動が望まれているかについてもイメージできるようになるでしょう。

また、このセミナーは3時間で開催されます。時間の余裕があるため、気候変動以外のテーマについても言及したいと考えています。具体的には、「生物多様性」「人的資本」「デジタルセキュリティ」の3つです。日本の上場企業には、これらをサステナビリティ課題として開示することが適当と考えられる企業が少なくないと想定されるからです。関連する海外のガイダンスを紹介するため、これらのコア・コンテンツの開示についてヒントが得られます。

なお、受講の形態は、会場でのリアル参加か、または、一定期間にわたるオンデマンド視聴かの2つから選ぶことができます。開催当日にご都合が合わない場合や遠方の場合には、後日の配信に参加できます。ただし、会場の定員は14名に限定されているため、お早めに席を確保することをお勧めします。

SSBJにおける日本版サステナビリティ開示基準の審議過程では、上場企業のすべてがどの程度、開示が行える体制にあるかが懸念されています。もちろん、そのための措置は検討されています。しかし、対応が必ずしも容易ではない開示事項が含まれている事実を見逃してはいけません。

おそらく、2024年3月までには、SSBJによるISSB基準の翻訳版が登場するでしょう。しかし、それを待ってから開示への対応を考えていては、数ヶ月間、何もできない状態となります。ましてや、日本版サステナビリティ開示基準の確定を待っていては、あまりにもロスが大きすぎます。

ぜひ、このタイミングでISSB基準の内容を理解して、その対応に早く着手してください。